カードローンを利用している人で滞納してしまった場合、様々なデメリットが発生してしまいます。
そこでどのようなデメリットが発生してしまうのか解説します。
一日でも滞納することで遅延損害金が発生
滞納することによって遅延損害金と呼ばれる金利が発生し、たくさんの利息を支払わなくてはいけません。
通常の金利よりも高く設定されているので、発生させた場合は完済するまでに多くのお金が必要です。
特に高額な融資を受けている人は、相応の利息を支払うことになるので遅延損害金を発生させないように地道な返済が大切になりますね。
ただ遅延損害金なのですがカードローンを行っている銀行や消費者金融によっては、発生していない場合があります。
だからといってカードローンの返済を滞納していい訳ではないので、利用している人は滞納しないように注意しなくてはいけません。
カードローンを利用した銀行や消費者金融から催促
滞納してから何日か経過することで、カードローンを利用した銀行や消費者金融から催促がきます。
どのような形で催促されるのか異なっており、一般的に多いのが電話もしくはハガキでの催促です。
この時に電話で話し合いをすることで、新しい返済日を設定してもらうことができるでしょう。
そして新しい返済日に滞納しているお金を返済することで、信頼関係を崩壊させなくて済みます。
ただ銀行や消費者金融からの催促を無視したり、返済する意思を見せないと信頼関係が崩れてしまうので催促される前に連絡することが重要です。
利用限度額を下げられて融資不可能
一定期間滞納することで利用限度額を下げられてしまい、融資を受けられない状況を作られます。
利用限度額を下げられる基準ですが明確に定められていなくて、一ヶ月ほど滞納することで利用限度額を下げられるカードローンがありますね。
また期間が長くなくても頻繁に滞納している人は、信頼を失ってしまって利用限度額を下げられる場合もあるでしょう。
一度利用限度額を下げられた場合は、信頼回復するまで利用限度額を復活してもらうことはできません。
いざという時にカードローンを利用することができなくなるので、このような状況が発生するまでに返済することが大切です。
個人信用情報に深刻なキズが発生
二ヶ月以上カードローンを滞納した場合、個人信用情報にキズが発生する可能性が高まるので要注意です。
個人信用情報にキズがついてしまうとローンやクレジットカードの審査通過が困難で、申込完了することが難しくなります。
今後の人生において悪い影響を及ぼしてしまうので、個人信用情報にキズがつかないようにしなくてはいけません。
もしキズがついた時は、1年から5年ほどでキズを回復させることができます。
その間は個人信用情報にキズが付いているので、多くの銀行や消費者金融から危険人物として判断されてしまうでしょう。
一括請求通知が届いて一括で支払わなくてはいけない
長い間ずっとカードローンを滞納していて返済をしなかった場合、一括請求通知が届いて一括で返済を要求されます。
少額融資ならば一括でも返済できるかもしれませんが多額の融資を受けている人には、大きな問題になるので気を付けないといけません。
一括請求通知まで状況が深刻化している場合、個人で分割要求しても断られるケースがほとんどです。
もし一括で返済することができなかった時は裁判沙汰に発生してしまい、資産や給料差し押さえされるなど深刻な状況に発展してしまいますね。
この状況を改善するには、弁護士に依頼して一括ではなく分割で支払えるように交渉してもらうことが必要ですよ。
銀行や消費者金融で対応に違いが発生
銀行や消費者金融によって、カードローン滞納した時の対応に大きな違いが発生していますね。
二ヶ月以上滞納した場合でも一括請求通知を実施しないで、分割で支払えるように対応している時もあります。
また家庭の事情によって返済することがどうしてもできない場合、遅延損害金を発生させないで待ってくれる銀行や消費者金融も存在していますよ。
ただし厳しい対応を取る銀行や消費者金融もあるので、極力カードローンを滞納しないようにすることが必要です。
二ヶ月以上滞納することで、すぐに裁判手続きを行うケースもあるので何としてもお金を返済できるようにすることがポイントでしょう。
まとめ
カードローンを滞納した場合、遅延損害金が発生するので高い金利を支払わなくてはいけません。
それ以外にも利用した銀行や消費者金融から催促されたり、利用限度額を下げられて融資を受けられないように設定されてしまいます。
更に深刻な状況になってしまうと個人信用情報にキズがつき、ローンやクレジットカード申込に悪い影響を及ぼすでしょう。
そして一括請求通知がくるので、一気に融資を受けたお金を返済しなくてはいけないです。
このような状況を避けるには滞納しないように注意していき、もし滞納した時はすぐに利用した銀行や消費者金融に連絡することが重要ですよ。